Q&A 県民のための感染症セミナー Q&A
MOVIE 当日の講演動画
1.岩崎博道先生
2.宮下裕文先生
3.山田健太先生
4.黒川哲司先生

新型コロナウイルス

A

自然環境の中でコロナウイルスがどのくらい生きているのかという質問だと考えると、プラスチックやステンレス製のものの上では48~72時間で感染性を失うという実験結果があります。このことから考えると、自然環境では1週間程度で死滅すると考えてよいでしょう。

A

オミクロン株が主体となることが予想されるので、全国的な年末年始の人の動きのあった後、すなわち1月の中旬あたりでしょうか。

A

個人の何に差があるのかということに関しては、様々なものがかかわってのトータルした結果というしかありません。

A

絶対に何も起きないとは断言できないのですが、RNAワクチンによる数年後~数十年後に明らかになる健康障害は殆どおきないと考えられています。国産のワクチン開発はまだ途上で、第3相試験に入っている段階だと聞いています。

A

第6波到来までに、ワクチンが全国民に行き渡るのは困難でしょう。デルタ株の再流行であれば間に合ったかもしれませんが、第6波はオミクロン株によるものだと予想されるからです。

A

おそらくは接種間隔を延ばして、再接種を必要とする時期が今しばらくは続くと思います。1年に1回程度の扱いとするか、最終的にはコロナウイルスに関しては接種必要なしとなるかどうかは、今後の変異の動向次第と考えます。

A

ワクチン接種のメリット・デメリットを考えるとき、そもそもCOVID-19に感染した際のメリット・デメリットを対比して考えることが大事と思います。COVID-19に感染して死亡する率(1~2%)、感染した後の後遺症の発症率(25%程度)に比べると、ワクチン後の死亡率や合併症の発生率は比べようもないほど少ないと考えられます。

A

COVID-19の感染様式の主体は飛沫感染です。特殊な場合にのみ”空気感染的”に感染することもありますが、これはインフルエンザでも同じです。常に空気感染を考えなければならない結核や麻疹・水痘とは感染力は明らかに異なります。

A

コロナウイルスの変異はさらに進んでいくでしょう。感染性が強くなれば、病原性は低下していくことが予想されるので、不安は少しずつ解消されていくのではないでしょうか。その背景にはワクチンの普及や治療法の進歩もあります。

A

ワクチン以外にも多くの感染対策があります。マスク着用、手洗い、換気、ソーシャルディスタンスなどこれらを積み上げて感染リスクをゼロに近づけていくと考えてください。その対策の一つにワクチン接種があるということです。ですので、ワクチン接種をしたから感染対策は終わり、ではないということもいえます。

A

おそらく、麻疹ウイルスも変異が起きていることが予想されるのですが、いまのワクチンが変異に影響されない部位に対する免疫の賦活(抗体産生など)があるからだと理解されています。ですので麻疹が大流行を起こさないようワクチン接種をすすめ、天然痘の様に地球上から撲滅できる日が来ることを期待します。

新型コロナウイルス/小児のワクチン

A

厚労省によると、ファイザー社のワクチン及び武田/モデルナ社のワクチンいずれの場合も3回目の接種後の有害事象の発現傾向は、2回目の接種後と概ね同様であると確認されています。ですが、リンパ節の腫れなどについては、初回(1回目・2回目)接種時と比較して、3回目接種後の方が発現割合が高い傾向にあるようです。3回目にどちらのワクチンを打ったほうが発熱しにくいかは回答が難しいですが、発熱した場合の対応についてかかりつけ医と3回目の接種前に相談しておくことがお役に立つかもしれません。

子宮頸がんワクチン

A

Sexすることにより予防できるHPV型が感染してしまうと効果がなくなります。それ故、Sex前が適しています。
小6と高1の年齢により効果に違いはありません。

A

定期接種は小6から高1までで、費用は無料です。

A

厚生労働省から出されているリーフレットを読んでいただく機会を作ることかと思っております。

A

厚生労働省から出されているリーフレットを読んでいただく機会を作ることかと思っております。

A

定期接種ですので受けるべきではなく、受けることを考えることが必要かと思います。
効果というメリットが、副反応というデメリットを上回るという結論となり、積極的勧奨が再開されることになりました。
ワクチンとの因果関係が不明な症状に対しても相談窓口で対応いたします。

A

他のワクチンとの期間は明確な基準が出されていません。2週間程度空けて接種することが望ましいと考えます。
副反応が出現する頻度は、厚生労働省から出されているリーフレットを見ていただくことが一番分かりやすいと考えます。

A

まだ政令が改正されていないので正式決定ではございません。
しかし、H9~H17年生まれの方には救済キャッチアップが実施することを検討しているようです。
現在21歳と17歳であれば、対象になる可能性が高いので、来年度の自治体からのアナウンスをお待ちください。

A

国内では男性接種に関してガイドラインがないため、基本的には女性と同じ考え方になります。
性交渉開始前の接種が適齢ではありますが、それを過ぎたとしても感染機会は人によって異なるため、有効性は期待できます。
公的な助成がないため、かかりつけ医にご相談の上接種のご検討をされることをお勧めいたします。